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築年数が古くても売れる!買主様に選ばれるポイント

中古住宅をお探しの方からよく耳にするのが「築年数が古いと不安」という声です。
新築に比べて価格が手ごろなのは魅力だけど、「地震に弱いのでは?」「設備がすぐに壊れるのでは?」と心配になるのは自然なことです。

ですが実際には、築年数だけで家の価値が決まるわけではありません。


買主が気にするのは「今の状態」

買主の不安は、「この家に安心して住めるだろうか?」という点です。

・地震に強いのか
・設備はまだ使えるのか
・隠れた不具合はないのか

こうした具体的な安心材料があるかどうかで判断されることが多いのです。


築年数と耐震基準の関係

まず気になるのは地震への強さ。
日本では1981年に「新耐震基準」が導入され、2000年にはさらに厳格化されました。

耐震基準特徴
旧耐震基準
(1981年5月31日以前)
震度5強程度の地震で建物が倒壊・崩壊しない、補修すれば居住可能
新耐震基準
(1981年6月1日以降)
震度6~7程度の地震で建物が倒壊・崩壊しない
現行基準
(2000年6月1日以降)
新耐震基準に加え、地盤調査の義務化、接合部の金物の指定、耐力壁の配置規定など耐震性の向上

・1981年以前の建物:旧耐震基準の可能性がある
・1981年〜2000年の建物:新耐震基準に適合していることが多い
・2000年以降の建物:より厳しい基準に対応

耐震基準は時代とともに見直され、建物の安全性も向上してきました。

古い建物でも補強やリフォームで十分に安心して暮らせるものもあります。「築年数が古い=危険」ではなく、その家がどの基準で建てられ、どのようにメンテナンスされてきたかが重要です。


設備や劣化はリフォームで解決できる

屋根や外壁、水廻り、給湯器などには寿命があります。
例えば給湯器や水栓金具、便座などは10年を超えると交換時期を迎えることもありますが、いずれも交換・リフォームで解決可能です。


買主様に安心して選ばれるためのポイント

築年数が古い家でも、次のような準備をすると買主からの印象が大きく変わります。

ホームインスペクション(住宅診断)を実施する
 専門家の診断結果を提示すれば、現状を明確に伝えられます。

既存住宅瑕疵保険を利用できるようにする
 瑕疵保険の検査基準に適合していれば、既存住宅瑕疵保険に加入できます。
 買主が加入できる状態にしておくことで、購入後の不安を軽減できます。

修繕・リフォームを済ませてから販売する
 水廻りや外壁など、劣化が目立つ箇所を直しておくと安心感が増します。

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オスカー不動産の「リフォーム条件付き仲介」は、物件価格にリフォーム費用を含んで売り出す販売方法です。

リフォーム代金の支払いは契約が決まった後なので、売主様は「リフォームしたのに売れない!」「先にリフォーム費用を支払うのは不安・・・」という心配がなく、安心して売却活動ができます。

また、買主様は契約後に内容を相談できるため、希望が反映したリフォームができるというメリットがあります。

▼こちらの記事もご覧ください
リフォーム条件付き仲介施工事例


築年数が古い」を価値に変える

長く住まわれてきた家には、新築にはない魅力があります。

・庭木が育ち、落ち着いた景観になっている
・周辺環境が成熟していて生活の利便性が高い
・これまでの修繕・点検履歴が残っていれば、次のメンテナンス計画が立てやすい
・長年その土地に建ち続けていることで、地盤の強さや立地の良さが実証されている

こうした点をうまく伝えることで、「古い」ではなく「味わいのある家」としてアピールできます。


まとめ

築年数が古いからといって、売れないわけではありません。
むしろ、住宅の診断やリフォームといった準備を整えることで、選ばれやすくなります。

「古いから売れにくい」と不安に思うのではなく、
「手を入れてきた安心できる家」としてアピールすることで、早期売却や希望価格での成約につながります。

オスカーハウジングスクエアでは、お客様のご希望に合った売却方法をご提案いたします。
ホームインスペクションやリフォームのご相談も受け付けております。
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